「最近、病院に行く回数が増えたなぁ…」と感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。私も若い頃は健康そのものでしたが、60歳を過ぎてからは、若い頃には考えられなかった体の変化を感じるようになりました。朝は空気が澄んでいて気持ちがいいのですが、どうしても疲れが抜けにくい日もあって。
病院代も、積み重なると結構な金額になりますよね。そんな時に知っておくと安心なのが「高額療養費制度」です。名前だけ聞くと難しそうですが、実は、医療費の自己負担額を軽減してくれる、私たちにとって心強い制度なんです。今回は、この高額療養費制度について、わかりやすく解説していきます。
高額療養費制度ってどんな制度？
高額療養費制度は、ひと月に支払った医療費が一定の金額を超えた場合に、その超えた金額が払い戻される制度です。つまり、医療費の自己負担額が大きくなりすぎないようにするための、国のセーフティネットの一つと言えるでしょう。
たとえば、風邪で病院に行ったり、持病の治療で定期的に通院したり、あるいは手術や入院が必要になったり…人生いろいろありますよね。そんな時、医療費が高額になったとしても、この制度を利用すれば、自己負担を抑えることができるんです。
私は夕方派。理由は、一日の終わりにゆったりと読書したり、好きな音楽を聴いたりする時間が取れるから。でも、体調が優れない時は、無理せず早めに休むようにしています。健康あっての趣味ですからね。
高額療養費制度の対象となるもの
高額療養費制度の対象となるのは、保険診療の対象となる医療費です。具体的には、診察料、検査料、薬代（処方されたもの）、入院費などが含まれます。ただし、入院時の差額ベッド代や、保険適用外の治療、美容整形などは対象外となりますので注意が必要です。
自己負担限度額はいくら？
自己負担限度額は、年齢や所得によって異なります。70歳未満の方と70歳以上の方では、限度額の計算方法が異なり、さらに所得によって区分が分かれています。
ご自身の自己負担限度額がいくらになるのか、確認してみましょう。
70歳未満の方の自己負担限度額
70歳未満の方の場合、自己負担限度額は以下の表のようになります。
| 区分 | 所得区分 | 自己負担限度額（月額） |
|---|---|---|
| ア | 年収約1160万円以上 | 252,600円＋(医療費－842,000円)×1% |
| イ | 年収約770万円～約1160万円 | 167,400円＋(医療費－558,000円)×1% |
| ウ | 年収約370万円～約770万円 | 80,100円＋(医療費－267,000円)×1% |
| エ | 年収約370万円未満 | 57,600円 |
| オ | 住民税非課税者 | 35,400円 |
ご自身の所得区分を確認し、当てはまる自己負担限度額を確認してください。
70歳以上の方の自己負担限度額
70歳以上の方の場合、自己負担限度額は以下の表のようになります。外来のみの自己負担限度額と、外来＋入院の自己負担限度額が異なりますので、ご注意ください。
| 区分 | 所得区分 | 外来（個人ごと） | 外来＋入院（世帯ごと） |
|---|---|---|---|
| 現役並み所得者 | 年収約770万円以上 | 44,400円 | 80,100円＋(医療費－267,000円)×1% |
| 一般 | 上記以外 | 18,000円（年間上限144,000円） | 57,600円 |
| 低所得II | 住民税非課税世帯 | 8,000円 | 24,600円 |
| 低所得I | 住民税非課税世帯 （年金収入80万円以下など） |
8,000円 | 15,000円 |
70歳以上の方は、外来のみの場合と、外来と入院があった場合で、自己負担限度額が異なる点に注意が必要です。
高額療養費の申請方法
高額療養費の申請は、ご自身が加入している医療保険（国民健康保険、健康保険組合など）に対して行います。申請に必要な書類や手続きは、加入している医療保険によって異なる場合がありますので、事前に確認しておくとスムーズです。
ここでは、一般的な申請の流れをご紹介します。
申請の流れを図解で解説
(医療費を支払う)
申請に必要な書類
一般的に、高額療養費の申請には以下の書類が必要となります。
- 高額療養費支給申請書
- 医療機関の領収書
- 保険証
- 印鑑
- 振込先の口座情報
- （場合によっては）世帯全員の住民票
申請書は、加入している医療保険の窓口で受け取るか、ホームページからダウンロードできる場合があります。領収書は、原本が必要となりますので、大切に保管しておきましょう。
申請の注意点
高額療養費の申請には、期限があります。通常、診療を受けた月の翌月から2年以内となっていますので、忘れずに申請するようにしましょう。また、申請内容に不備があると、払い戻しが遅れることがありますので、書類は丁寧に記入し、必要なものをきちんと揃えて提出するようにしましょう。
「申請なんて面倒だなぁ」と思われるかもしれませんが、一度手続きを済ませれば、その後はスムーズに払い戻しを受けられるようになります。
高額療養費制度をもっと活用するために
高額療養費制度は、私たちにとって非常にありがたい制度ですが、さらに活用するためのポイントがあります。
多数回該当の場合
過去12ヶ月以内に3回以上、高額療養費の支給を受けている場合は、4回目以降の自己負担限度額がさらに引き下げられます。これを「多数回該当」といいます。
もし、過去1年間に何度も医療機関を受診している場合は、多数回該当に該当する可能性があるので、加入している医療保険に確認してみましょう。
世帯合算
同一世帯で、同じ医療保険に加入している家族の医療費を合算して、自己負担限度額を超えた場合も、高額療養費の支給を受けることができます。
例えば、ご夫婦で同じ医療保険に加入している場合、それぞれの医療費を合算して、自己負担限度額を超えていれば、高額療養費の申請が可能です。家族の医療費も合わせて確認してみましょう。
限度額適用認定証
入院などで医療費が高額になることが事前にわかっている場合は、「限度額適用認定証」を事前に申請しておくことで、医療機関での支払いを自己負担限度額までに抑えることができます。
通常、高額療養費は、医療費を支払った後に払い戻しを受ける形になりますが、限度額適用認定証を提示すれば、医療機関の窓口で自己負担限度額以上の金額を支払う必要がなくなります。
入院が決まったら、早めに加入している医療保険に相談し、限度額適用認定証の申請手続きを行いましょう。
まとめ
今回は、高額療養費制度について、わかりやすく解説しました。高額療養費制度は、私たちが高額な医療費を支払うことになった場合に、経済的な負担を軽減してくれる、非常に重要な制度です。
制度の内容を理解し、必要な場合は積極的に活用することで、安心して医療を受けることができます。もし、制度について疑問や不安がある場合は、加入している医療保険の窓口に相談してみることをお勧めします。
私も、これからも健康に気をつけながら、充実した毎日を送りたいと思っています。皆さんも、どうぞお体を大切に、素敵な毎日をお過ごしください。
