「最近、病院に行く回数が増えたなぁ…」と感じている方もいらっしゃるかもしれません。
歳を重ねると、どうしても体のあちこちにガタがくるものです。
でも、ご安心ください。
医療費控除という制度を利用すれば、払いすぎた税金が戻ってくる可能性があるんです。
確定申告って聞くと、なんだか難しそう…と感じるかもしれませんが、
一つずつステップを踏んでいけば大丈夫。
この記事では、医療費控除の申請方法を、わかりやすく丁寧にご説明します。
必要な書類や確定申告の流れを図解入りで解説するので、ぜひ参考にしてくださいね。
私も実は、去年初めて医療費控除に挑戦したんです。
最初は戸惑いましたが、やってみたら意外と簡単でしたよ！
一緒に頑張りましょう。
医療費控除とは？ 知っておきたい基本
医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、税金が安くなる制度です。
なんだか得した気分になりますよね！
でも、どんな医療費が対象になるのか、いくらから控除されるのか、
きちんと理解しておくことが大切です。
医療費控除の対象となる医療費
医療費控除の対象となるのは、基本的に「治療」を目的とした医療費です。
例えば、病院での診察代、薬代、入院費用などが該当します。
歯医者さんでの治療も含まれますよ。
ただし、美容整形や健康診断など、「予防」を目的とした医療費は対象外となる場合があります。
また、通院のための交通費も、一定の条件を満たせば対象となります。
電車やバスなどの公共交通機関の利用が基本ですが、
どうしてもタクシーを利用しなければならない場合（緊急時など）も認められることがあります。
領収書は忘れずに保管しておきましょう。
「朝は空気が澄んでいて気持ちがいい」とウォーキングを日課にしている友人から聞きましたが、
転んで怪我をして病院に行ったら、その医療費は控除対象になるんですね。
普段から健康に気を付けていても、思わぬケガや病気に見舞われることもあります。
そんな時のために、医療費控除の知識は持っておいて損はないですね。
医療費控除の金額
医療費控除の金額は、以下の計算式で算出します。
（1年間の医療費の合計額 – 保険金などで補填される金額）- 10万円
または、
（1年間の医療費の合計額 – 保険金などで補填される金額）- 総所得金額の5％
上記のどちらか低い方の金額が、医療費控除の対象となります。
総所得金額が200万円未満の場合は、総所得金額の5％を引きます。
例えば、年金収入のみで生活されている方などは、こちらに該当するかもしれません。
例えば、1年間の医療費が30万円で、保険金で5万円が補填された場合、
（30万円 – 5万円）- 10万円 = 15万円 が医療費控除の対象となります。
ただし、総所得金額が200万円未満の場合は、計算方法が異なりますので注意が必要です。
医療費控除を受けるための条件
医療費控除を受けるためには、いくつかの条件があります。
ご自身が条件を満たしているかどうか、確認してみましょう。
確定申告をする必要がある
医療費控除は、確定申告をすることで受けることができます。
会社員の方で、年末調整で税金が精算されている場合でも、
医療費控除を受けるためには、別途確定申告が必要です。
確定申告の期間は、通常、毎年2月16日から3月15日までです。
忘れずに手続きを行いましょう。
年間の医療費が一定額を超えている
上記の計算式で説明したように、年間の医療費が10万円、
または総所得金額の5％を超えている必要があります。
医療費の合計額が10万円に満たない場合でも、諦めずに計算してみてください。
総所得金額が低い場合は、控除を受けられる可能性があります。
医療費の領収書を保管している
医療費控除を受けるためには、医療費の領収書が必要です。
病院や薬局で発行された領収書は、大切に保管しておきましょう。
最近は、医療費のお知らせ（医療費通知）を利用できる場合もあります。
医療費のお知らせは、健康保険組合などから送られてくるもので、
1年間の医療費の明細が記載されています。
医療費のお知らせがあれば、領収書の代わりに確定申告に利用することができます。
ただし、医療費のお知らせに記載されていない医療費がある場合は、
別途領収書が必要となります。
私は「自分は夕方派」で、日中はできるだけ予定を入れないようにしています。
病院も空いている夕方に予約することが多いのですが、
領収書だけはきちんと保管するように心がけています。
もしかしたら、控除を受けられるかもしれないですからね。
確定申告に必要な書類
確定申告をするためには、いくつかの書類が必要です。
事前に準備しておくと、スムーズに手続きを進めることができます。
確定申告書
確定申告書は、税務署で入手するか、国税庁のホームページからダウンロードすることができます。
確定申告書には、AとBの2種類がありますが、
医療費控除を受ける場合は、どちらの様式でも構いません。
確定申告書には、氏名、住所、所得金額、医療費の金額などを記入します。
記入方法がわからない場合は、税務署の相談窓口で教えてもらうことができます。
また、国税庁のホームページには、確定申告書の作成コーナーがあり、
画面の指示に従って入力していくことで、簡単に確定申告書を作成することができます。
医療費の領収書
医療費の領収書は、原本を提出する必要があります。
領収書は、医療機関ごと、患者ごとに分けて、
合計金額を計算しておくと、確定申告書への記入が楽になります。
医療費のお知らせを利用する場合は、領収書の提出は不要となる場合があります。
ただし、医療費のお知らせに記載されていない医療費がある場合は、
別途領収書が必要となります。
源泉徴収票
会社員の方は、源泉徴収票が必要です。
源泉徴収票は、会社から年末に配布されます。
源泉徴収票には、1年間の給与所得、所得控除の金額、源泉徴収された所得税の金額などが記載されています。
確定申告書に、源泉徴収票の内容を転記する必要があります。
源泉徴収票を紛失した場合は、会社に再発行を依頼することができます。
還付金を受け取るための口座情報
医療費控除によって還付金が発生する場合は、
還付金を受け取るための口座情報を記入する必要があります。
口座名義、金融機関名、支店名、口座番号などを正確に記入しましょう。
本人名義の口座である必要があります。
医療費控除の確定申告の流れ（図解）
確定申告の流れを、図解でわかりやすく説明します。
初めて確定申告をする方でも、安心して手続きを進めることができます。
ステップ1：必要書類の準備
まず、確定申告に必要な書類を準備します。
確定申告書、医療費の領収書、源泉徴収票、還付金を受け取るための口座情報などを用意しましょう。
医療費の領収書は、医療機関ごと、患者ごとに分けて、
合計金額を計算しておくと、確定申告書への記入が楽になります。
ステップ2：確定申告書の作成
次に、確定申告書を作成します。
確定申告書は、税務署で入手するか、国税庁のホームページからダウンロードすることができます。
確定申告書の作成コーナーを利用すると、簡単に確定申告書を作成することができます。
画面の指示に従って、氏名、住所、所得金額、医療費の金額などを入力していきましょう。
ステップ3：確定申告書の提出
確定申告書が完成したら、税務署に提出します。
確定申告書の提出方法は、以下の3つの方法があります。
- 税務署に持参する
- 郵送する
- e-Taxで送信する
税務署に持参する場合は、税務署の窓口で提出します。
郵送する場合は、税務署の住所を確認し、封筒に入れて郵送します。
e-Taxで送信する場合は、事前にマイナンバーカードを取得し、
e-Taxの利用開始手続きを行う必要があります。
e-Taxを利用すると、自宅から確定申告をすることができますので、便利です。
ステップ4：還付金の受け取り
確定申告の結果、還付金が発生する場合は、後日、指定した口座に還付金が振り込まれます。
還付金の振込時期は、確定申告書の提出時期によって異なります。
通常、確定申告書の提出から1ヶ月〜2ヶ月程度で振り込まれます。
（図解：ステップ1～4を図で説明）
（例：ステップ1：書類のアイコン、ステップ2：ペンで記入しているアイコン、ステップ3：ポストに投函しているアイコン、ステップ4：銀行口座にお金が振り込まれているアイコン）
医療費控除に関する注意点
医療費控除を受ける際には、いくつか注意点があります。
事前に確認しておきましょう。
医療費控除の対象とならないものがある
美容整形や健康診断など、「予防」を目的とした医療費は、
医療費控除の対象とならない場合があります。
また、ビタミン剤やサプリメントなども、基本的に対象外となります。
ただし、医師の指示によって購入した場合は、対象となる場合があります。
保険金などで補填される金額は差し引く
医療費の一部が、生命保険や損害保険などで補填される場合は、
その金額を医療費の合計額から差し引く必要があります。
例えば、入院保険で入院給付金を受け取った場合や、
交通事故で治療費が支払われた場合などが該当します。
領収書は5年間保管する
確定申告に使用した医療費の領収書は、5年間保管する必要があります。
税務署から問い合わせがあった場合に、提示を求められることがあります。
領収書は、紛失しないように大切に保管しておきましょう。
まとめ：医療費控除を賢く利用しよう
医療費控除は、医療費の負担を軽減してくれる、ありがたい制度です。
確定申告は、少し手間がかかるかもしれませんが、
しっかりと準備をすれば、誰でも簡単に行うことができます。
この記事を参考に、医療費控除を賢く利用して、
家計の負担を少しでも減らしましょう。
もし、わからないことがあれば、税務署の相談窓口や、税理士に相談することもできます。
私も、わからないことがあったら、友人の税理士に相談しています。
専門家のアドバイスを受けることで、安心して手続きを進めることができますよ。
それでは、健康に気を付けて、楽しい毎日をお過ごしください！
